週刊大阪日日新聞

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2019/8/31

「世の中変える万博に」

開催向け初のシンポ


▲大阪・関西万博の在り方や、開催までの取り組み方について意見交換する登壇者ら=8月21日、大阪市中央区の大阪商議所国際会議ホール

 大阪・関西万博の運営主体となる官民組織「2025年日本国際博覧会協会」は8月21日、大阪市中央区の大商国際会議ホールで組織設置後初めて、万博開催に向けたシンポジウムを開いた。各分野の専門家らは「10歳若返るパビリオン」といった具体案を提示したほか、レガシー(遺産)としてデータ収集を重視。開催に向けた準備を早急に進めるよう求めた。

 大阪商工会議所などと共催。万博のテーマ「いのち輝く未来社会のデザイン」の実現に向けて、専門家らが講演や意見を交換した。約700人が来場した。

 大阪大大学院の森下竜一教授(臨床遺伝子治療学)は、日本政府館として「日本の医療技術を世界に見せるのが重要」と指摘するとともに、独自案として「10歳若返るパビリオン」の構想をお披露目。

 血管や肌などさまざまな年齢で測定した後、世界で実践中のプログラムにリアルタイムで参加できる仕組みや、個々に合った食事を提供したりするプログラムを提示した。

 人工知能(AI)関連のベンチャー企業「エクサウィザーズ」の石山洸社長は、AIを活用したい企業や人材はデータがある場所に集まるとの見方を示し、健康関連のデータが集まる実証実験のプログラムを組むのが一つの戦略と指摘。「デジタル社会では、データそのものがレガシーになる」と説いた。

 万博誘致時の会場計画アドバイザーを務めた建築家の豊田啓介さんは、建物自体にさまざまなセンサーが仕込まれ、AIが判断して快適な環境を提供するといった未来仕様の都市設計を提案。実現のためには時間がないため、「勝手連的にアイデアが出てくる土壌と、拾い上げる仕組みが必要」と呼び掛けた。

 同協会の石毛博行事務総長は「キーワードは“中小企業と若者とおもろい”。若い人が活躍する機会をつくり、面白さが必要。世の中を変える動きをつくりだす万博を目指したい」と意欲を示した。


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